退職後に必要な生活費はいくら？平均データと計算ステップで将来を見える化

退職後に必要な生活費はいくら？

「退職後は収入が減るけれど、生活費はどう変わるのだろう？」
そんな疑問を抱いたことはありませんか。
現役時代は毎月のお給料が入り、子どもの教育費や住宅ローンなども家計の中心を占めます。
しかし、退職後は収入の柱が年金中心に変わり、支出の中身も大きくシフトします。

医療費や趣味・旅行、お孫さんへのお祝いなど、
退職後だからこそ増える出費もあれば、通勤費や教育費のように減る出費もあります。
つまり、必要な生活費は「現役時代の単純な延長」ではありません。

本記事では、退職後の支出の特徴と現役時代との違いをやさしく解説し、
平均データやシミュレーションを交えて「自分の場合はいくら必要か」を計算する方法をご紹介します。
数字を出すことで不安を減らし、具体的な準備の第一歩を踏み出しましょう。

退職後の生活費はどう変わる？

退職後は、単純に「支出が減る」わけではありません。
ある部分は減り、別の部分は増える──生活費の中身が入れ替わるのが特徴です。
この変化を知っておくと、必要額の見積もりがグッと現実的になります。

減ることが多い支出

• 通勤・交通費：毎日の通勤がなくなり、交通費や仕事用の服代も減少。
• 教育費：子どもの独立後は学費や塾代が不要に。
• 社交費：仕事関係の会食や交際費が減る。

増えることが多い支出

• 医療費：年齢とともに診療や薬代が増える傾向。
• 趣味・旅行費：自由な時間を楽しむための活動費が増加。
• お孫さん関連費：お祝い、プレゼント、行事参加など。
• 介護準備費：将来の介護に備えた住宅改修や備品購入。

平均データから見る退職後の生活費

実際に、退職後の家庭はどのくらいの生活費で暮らしているのでしょうか。
総務省の「家計調査」（高齢夫婦無職世帯）によると、1か月の平均支出は約27万円（2023年時点）です。

この27万円には、食費・住居費・光熱費・医療費・交際費などが含まれています。
ただし、この数字はあくまで全国平均であり、地域やライフスタイルによって大きく異なります。

生活費に差が出る主な要因

• 持ち家か賃貸か：住宅ローンが完済済みか、家賃が発生するかで大きく変動。
• 地域差：都市部は物価や医療費が高め、地方は交通費が高くなる傾向。
• 趣味・娯楽：旅行や外食の頻度によって年間数十万円の差が出る。

平均額は参考になりますが、「自分たちの場合」を計算することが何より重要です。
次のステップでは、簡単にできる必要額の算出方法をご紹介します。

シミュレーション例

実際の数字で試算してみましょう。
夫婦二人暮らしで、現在の生活費は月35万円とします。

退職後の生活費想定

• 教育費や住宅ローン完済後 → 月28万円に減少
• 旅行や趣味を楽しむ費用を追加 → 年間＋20万円

この場合の年間生活費は約336万円になります。

必要資金の試算

年間336万円 × 25倍 ＝ 約8,400万円が、退職後に必要な総額の目安です。

不足分の考え方

ここから年金見込額を差し引くと、不足分が明確になります。
例えば、公的年金で年間200万円受け取れる場合、残りの約4,400万円を退職金や資産運用で準備する計画になります。

家計を守るための工夫

必要額を試算したら、次は「どう備えるか」です。
無理なく続けられる工夫を取り入れることで、退職後も安心して暮らせる家計を作れます。

1. 固定費の見直し

• 保険の内容を現在のライフステージに合わせてスリム化
• 通信費を格安プランや光回線の見直しで削減
• サブスクや会員サービスの整理

2. 趣味や旅行の予算化

退職後に増える楽しみの支出は、年間予算を決めて管理すると安心です。
「特別費」として別口座に積み立てておくのもおすすめ。

3. 医療・介護の予備費を用意

医療費や介護費は予想外のタイミングで必要になることがあります。
緊急用の貯蓄口座や、医療保険・介護保険の活用を検討しましょう。

まとめ──まずは生活費の把握から

退職後の生活費は、現役時代の単純な延長ではありません。
支出の内容が変わり、減るもの・増えるものが混ざり合います。
だからこそ、平均データを見るだけでなく、自分の暮らしに合わせた必要額を知ることが大切です。

今日からできる第一歩は、現状の生活費を把握すること。
そこから退職後の支出を想定し、不足分を埋めるための計画を立てましょう。
数字が見えると、不安は「具体的な行動」に変わります。