「ファイナンシャルプランナー（FP）」という資格、聞いたことはあるけれど──
「実際に何をしてくれるの？」「どうやって選べばいいの？」と、いまひとつピンと来ない方も多いのではないでしょうか。
特に子育て家庭にとって、家計や教育費、住宅ローンなど、将来の備えは悩みが尽きないテーマです。そんな時に、信頼して相談できる相手がいるかどうかで、安心感は大きく変わります。
この記事では、FP資格の種類や役割をわかりやすく紹介しながら、「子育て家庭にとって本当に頼れるFPとは？」という視点でお伝えしていきます。
専門性の違いを知ることで、あなたの暮らしに合った“信頼できるパートナー”を見つけるヒントになれば幸いです。
ファイナンシャルプランナー＝資格じゃない？
──「名乗るだけのFP」と「有資格者のFP」の違いとは
実は、「ファイナンシャルプランナー（FP）」という名称そのものには、公的な資格の裏づけはありません。極端にいえば、誰でも名乗ることができてしまうのが実情です。
つまり、名刺に「FP」と書いてあっても、それが“有資格者かどうか”は分からないのです。
では、「有資格者のFP」とはどういう人なのでしょうか？
日本では、代表的なFP資格として次の3つがあります。
- ・CFP®（サーティファイド ファイナンシャル プランナー®）
- ・AFP（アフィリエイテッド ファイナンシャル プランナー）
- ・FP技能士（国家資格）
特にCFP®とAFPは、日本FP協会が認定する民間資格であり、国際的な基準に基づいた教育・試験・倫理審査をクリアした人だけが取得できます。
一方、FP技能士は国家検定制度によるもので、学科と実技の試験に合格した人が取得できる公的な資格です。
こうした有資格者は、金融・保険・税金・住宅・教育・老後など、暮らしに関わる幅広い知識を学び、一定の実務経験を積んだ上で、「第三者の立場からアドバイスする能力」を持っていると認められています。
つまり、FPを選ぶ際に大切なのは、「FPと名乗っているか」ではなく、「どんな資格を持ち、どんな姿勢で相談に向き合っているか」を確認することなのです。
どの資格がすごいの？
──国家資格と民間資格の違いと、見るべきポイント
FPの資格には、「国家資格」と「民間資格」があります。この違いを知らずに「どれが上？」「どれが安心？」と一概に判断してしまうと、正しい理解にたどり着けないかもしれません。
まず、国家資格である「FP技能士」は、厚生労働省が認定する公的な試験です。1級・2級・3級の段階があり、誰でも受験できる3級からスタートして、実務経験などの条件を満たせば上級へと進めます。
信頼性の高い“技能証明”として、企業内の人材育成や金融機関の職員の育成にも活用されています。
一方で、CFP®やAFPといった民間資格は、日本FP協会が管轄し、「継続的な学習」「倫理的な対応」「顧客本位の実務」に重きを置いた国際基準の認定制度です。特にCFP®は世界25ヵ国以上で共通の水準を持ち、専門性が非常に高いと評価されています。
どちらが「すごいか」というよりも、視点を変えることが大切です。国家資格は“最低限の実務能力”を、公的に認定するもの。民間資格（CFP®・AFP）は、より高度で実践的なコンサルティング力を備えた専門家であることを示しています。
相談者として重要なのは、肩書きの上下ではなく、「暮らしに即した支援をしてくれる人か？」という視点です。資格の種類よりも、そのFPがどんなテーマを得意とし、どのようなスタンスで寄り添ってくれるのかを知ることが、安心につながります。
資格はあくまで“入口”にすぎません。その人がどんな実務を経験し、どんな価値観で相談に向き合ってくれるのか。そこを見極めることが、本当の信頼につながる一歩になります。
有資格者でも安心できない？
──“保険・投資の営業マン”との違い
「この人、資格もあるし大丈夫だろう」と思って相談を始めたのに、気づけば商品を勧められていた──そんな経験をした方も少なくないかもしれません。
実は、FPの資格を持っていても、その人が“中立的な立場”とは限りません。
多くの保険会社や証券会社では、営業職員にFP資格の取得を促しています。これは、信頼性のあるアドバイザーとして見てもらうための一つの手段です。しかし、本来の目的は、あくまでも「商品販売を後押しするためのツール」として機能させることにある場合もあるのです。
そのため、“FP資格を持っている”＝“中立な相談役”とは言いきれません。大切なのは、その人の報酬構造です。
「無料で相談できます」と言われた場合、そのFPはどこから報酬を受け取っているのでしょうか？ ほとんどの場合、それは“商品を販売した会社”からです。
もちろん、保険や投資信託そのものが悪いわけではありません。ただし、「相談者に本当に合った選択かどうか」という観点を持たずに、「売りやすいもの」「契約がとれるもの」を優先して提案される可能性がある、という現実を知っておくことが大切です。
一方で、中立性を重視する独立系FPや、相談料をいただくスタイルのFPは、商品販売を前提としないため、より客観的な視点で提案をしてくれるケースが多くなります。
有資格者かどうかだけでなく、「その人が誰のために、どんな立場でアドバイスしているのか？」を見極めること。それが、安心して相談できるFPを選ぶうえでの、重要な視点となるのです。
なぜ“お金の相談”は難しい？
──FP選びで迷わないための3つの視点
「どのFPに相談すればいいのかわからない」「信頼できる人をどう見分ければいいの？」──そんな声をよく耳にします。
これは、お金の話には“見えにくさ”と“個人差”があるからです。健康や教育、キャリアなどと同じように、お金の話もまた、正解が一つではなく、“その人らしさ”によって最適解が変わる領域です。
だからこそ、お金の話を相談するには、数字だけでなく、「価値観」や「背景」を理解してくれる相手であることが求められます。しかし現実には、「この保険がいいですよ」「これに投資すれば増えますよ」と、商品の話ばかりが先に出てきてしまうケースも少なくありません。
そこで、FP選びで迷わないための視点として、以下の3つのポイントを意識することをおすすめします。
- ① どこから報酬を得ているか？
商品販売が前提なのか、相談料のみなのかで、中立性に差が出ます。まずはその構造を確認しましょう。 - ② 「考え方」や「目的」に共感できるか？
そのFPの発信する記事やSNS、プロフィールを見て、「この人の考え方はしっくりくる」と思えるかどうかが大切です。 - ③ 数字の話だけでなく、生活や価値観も扱ってくれるか？
「その人らしい暮らし方」にまで配慮した提案をしてくれるかどうか。これは信頼関係を築くうえで欠かせません。
お金の不安は、ただの知識不足や数字の問題だけではなく、「自分の未来に対する不透明さ」から生まれることも多いのです。
だからこそ、単なるノウハウ提供ではなく、一緒に考え、寄り添い、選択肢を整理してくれる存在が求められます。
FP選びに正解はありませんが、上記のような視点を持つことで、“迷わない判断軸”を少しずつ育てていくことができます。
“信頼できるFP”は、数字ではなく“視点”で選ぶ
ファイナンシャルプランナーを探すとき、多くの人がつい「実績」や「肩書き」「お金を増やせるか」という“数字”に注目しがちです。
もちろん、一定のスキルや経験があることは大切ですが、それ以上に大切なのは「その人が、どんな視点でお金と向き合っているか」です。
たとえば、「節税」や「資産形成」のテクニックだけを教えるFPは多く存在します。しかしそれだけでは、本当に不安がなくなるわけではありません。むしろ、「この選択でいいのだろうか」「他にもっといい方法があるのでは」という迷いが増すことすらあります。
だからこそ、信頼できるFPとは、“数字”の話をする前に、“あなたの価値観や未来像”を一緒に見つめてくれる人です。ライフプランは「数字を当てはめる」だけの作業ではなく、「どんな暮らしを実現したいか」という主観と感情に寄り添った設計であるべきだからです。
そしてもう一つ重要なのは、“視点を育ててくれる”支援者かどうかという点です。今すぐ答えを出すことよりも、自分で考え、判断する力を少しずつ育てていけるような関わり方をしてくれるFPは、長く安心して付き合える存在になります。
「信頼できるFP」を選ぶことは、単なる“情報収集”ではなく、“自分との向き合い方”を整える行為でもあります。そのプロセスがあってこそ、家計も暮らしも、そして心の中の迷いも少しずつ整っていくのです。
もしあなたが今、「何から整えればいいかわからない」と感じているなら、まずは小さな一歩から始めてみませんか？
