夫の給料が少なく、また将来増える見込みがあまりないものの住宅ローンを組んでマイホームを手に入れました。
今のところ子供たちがまだ小学生なのでそれほど教育費がかかっているわけではなく、無理なくローンの返済を続けることができています。
しかし将来子供たちが高校や大学に進学した時、ローンの返済が難しくなるのではないかと不安に感じていたのでファイナンシャルプランナーの方に相談することにしました。
高校や大学で私立に通った場合と国公立に通った場合を確認してもらったのですが、やはり私が心配していたようにどちらも私立に通ってしまうと我が家の家計では住宅ローンの返済を続けることが厳しいということがわかりました。
子供たちには、高校や大学は国公立を目指すように小学生のうちからしっかりと勉強をする習慣をつけさせているのですが、受験に失敗して私立に通わなければならないということにもなりかねません。
また選択肢として国公立の高校や大学しか残されていないということになれば、子供たちが強いストレスを感じるのではないかとかわいそうになりました。
このような状況を改善するためにファイナンシャルプランナーの方からアドバイスされたことは、私も働きに出た方が良いということです。
夫の収入が増える見込みはなく、運が悪ければリストラされてしまう可能性もゼロではありません。
今のところ子供たちはまだ小学校の中学年と低学年なので、下の子供が高学年になる3年後には私も働きに出た方が良いということがはっきりとわかりました。
また午前中だけのパートの仕事を選べば今からでも働くことは可能なので、そのことも検討してみようという気持ちになりました。
ファイナンシャルプランナーの方には家計診断もしてもらいました。
収入のわりに住宅ローンの月々の返済額が多めだという指摘を受けたので、将来的に借り換えることも視野に入れてみようという気持ちになりました。
食費や雑費、光熱費や通信費などは優秀だということなので現状をキープしていくつもりです。
今回専門家に相談したことで、客観的に我が家の経済状況を確認することができる良い機会になりました。
なんとなく私も働いた方が良いのではないかと思っていましたが、そのこともはっきりしたので私も将来働くことを見据えて資格の取得などを検討しています。
またボーナスが入ると無駄使いをしてしまうことがありましたが、これからは万が一に備えて貯金すべきだということもはっきりとしました。
教育費と住宅ローンの両立を成功させる方法：将来への不安を解消する家計術
多くの家庭が直面する「将来の教育費と住宅ローン返済の両立」という課題において、非常に有益な学びありがとうございます。以下に、ファイナンシャルプランナーの視点から、具体的なアドバイスをまとめました。
1. 将来の支出を具体的にシミュレーションする
子供の教育費と住宅ローンの両立を考える際は、長期的な視点で計画を立てることが重要です。ファイナンシャルプランナーと以下の点を確認してみましょう。
- 子供の教育費の年間予算（公立・私立別）。
- 教育費がピークとなる時期（高校～大学進学時）。
- 住宅ローンの返済計画（返済期間・金利・ボーナス払いの有無）。
改善提案
教育費用の見込みを明確にし、不足分を計画的に積立てる「教育資金専用貯蓄」を開始する。
2. 家計のバランスを再確認する
収入に対して住宅ローンの負担割合が高い場合、家計が圧迫されやすくなります。目安として、住宅ローン返済額は手取り収入の25％以内に抑えるのが理想です。
改善提案
現在のローン金利を確認し、金利が高い場合は借り換えや返済期間の延長を検討する。
ボーナス払いをなくし、毎月均等返済に変更してリスクを軽減する。
3. 妻の収入増加で家計を安定化
将来的な収入アップのため、資格取得やパートタイムでの就労は有効です。ただし、働き方や収入の見込みを慎重に計画しましょう。
改善提案
子供が小学生の間は短時間のパート勤務から始め、徐々に勤務時間を増やす。
資格取得を目指す場合、家計に負担をかけない範囲で進める。
子供の学校行事や習い事と両立可能な柔軟な職場を選ぶ。
4. ボーナスや予備費を有効活用
ボーナスは家計改善の重要なリソースです。浪費を防ぎ、計画的に活用しましょう。
改善提案
ボーナスの50％以上を貯金または住宅ローンの繰り上げ返済に回す。
教育費や家の修繕費など、将来の大きな支出に備えて「予備費口座」を設定する。
5. 教育の選択肢を広げる
国公立だけに絞ると、子供にとってストレスになる可能性があります。私立に進学する場合でも家計が耐えられるよう準備しましょう。
改善提案
公立・私立の進学に対応できる教育資金の「二段構え」の準備を進める。
奨学金や教育ローンについて情報収集し、必要に応じて活用する計画を立てる。
6. 定期的に専門家と相談する
家計状況やライフステージの変化に応じて、見直しを続けることが大切です。年に1回程度、ファイナンシャルプランナーに相談し、最新の状況に基づいて計画をアップデートしましょう。
まとめ
この経験から得られた教訓は、「漠然とした不安」を「具体的な対策」に変えることで、家計をより健全にし、安心して子育てを続けられるという点です。教育費や住宅ローンといった大きな支出に対して、計画的に準備し、柔軟に対応する姿勢を持ち続けてください。これらを実践することで、より安定した家計運営と、子供たちの可能性を広げる選択が可能になります。
